その被引用数ランキングがロイター通信より発表されていました。
対象期間は1999年1月1日～2009年12月31日の11年間と長いので
かなり信用度の高いデータと言えるでしょう。
日本トップの研究機関は東京大学となりました。それでも世界では11番目。世界は広いですね。
ただ、得意分野があるみたいです。
物理学分野では世界2位、生物では世界3位、化学では5位、薬・毒分野でも5位と理系分野では
軒並み世界トップクラスの論文発表がなされているようです。
免疫などの医療系では大阪大、東北大が世界でもトップクラスです。
過去11年ではまだ日本の理系分野の水準は捨てたもんじゃない、ってことでしょうか？
人文や社会、政治などの分野は日本はイケてないってことかもしれません。
とはいえ、理系離れが叫ばれていた昨今。
次の10年間による論文はあまり期待できないかもしれません。
そうなると世界での日本の研究機関の存在感は落ちてしまうのかなぁ・・・・。
あとは5位、8位、10位に上がっていた独立法人系の研究機関。
こんな指摘も話題になってましたね。
■日刊ゲンダイ
http://news.nifty.com/cs/item/detail/gendai-000109993/1.htm
予算のムダを洗い出す「事業仕分け」第２弾で仕分け人を務める与党議員が１５日、対象となる５４独立行政法人の視察を始めた。そこで呆れた実態が次々と明るみに出ている。
厚労省所管の「労働政策研究・研修機構」が募集して発表している論文が、１本あたり６０００万円以上もかかっていたのだ。
視察団のひとり民主党の尾立源幸参院議員は、「民間ならば２０００万円もあればできる内容だ」と怒り心頭。
また、文科省所管で神奈川県横須賀市にある「海洋研究開発機構」の東京事務所についても問題視した。日比谷のビルのフロアに３００坪を借り、年間賃料が１億１０００万円。常駐者が４人もいて、週１、２回しか使用しない理事長らの個室のほか、広々とした会議室があった。
尾立氏は、海洋機構など東京２３区外に本部を持つ独法が、都内に東京事務所を置くケースは多数あると指摘。仕分け第２弾で、これら東京事務所も対象にする構えだ。
こういうことがあれば独法による論文発表の規模縮小は仕分けから免れそうもありません。
もう少し優秀な学生に研究費用が落ちる仕組みはつくれないものなのでしょうか？
会議室などではなく、優秀な学生に奨学金を積んでアルバイトをやめさせた方が
よい論文が増えそうな気がします。
